南海トラフ地震と富士山噴火の連動性を探る—その可能性とリスクとは？

南海トラフ巨大地震は、今後数十年の間に70%〜80%の確率で発生するとされています。

しかし、「数十年」とはいつから起算するのかは不明であり、地球の歴史的時間軸からすれば、その期間は一瞬にも満たない短い時間です。

この地震は、日本列島を取り巻くプレート境界で繰り返し発生してきたものであり、その発生は地球の自然な動きの一部と考えられます。

その規模と影響は甚大であり、太平洋沿岸地域に大きな被害をもたらす可能性が高いとされています。

南海トラフ地震が発生した場合、その影響が全国に広がり、大規模な津波が発生することが予測されています。

こうした中で、南海トラフ巨大地震が引き金となり、富士山の噴火が誘発される可能性も指摘されています。

東海エリアや駿河トラフの地震は直接的に富士山の火山活動に影響を与えると考えられています。

富士山は日本を代表する活火山であり、その噴火は過去にも日本列島に大きな影響を及ぼしてきました。

もし、南海トラフ地震によって富士山が噴火した場合、その影響はさらに広範囲に及び、地域社会に深刻な被害をもたらす可能性があります。

地震と火山活動が連動することで、予測が難しくなることが懸念されています。

プレートの動きと火山の爆発

富士山の地下にはマントルがあり、その下にはマグマが存在します。

プレートが動くことで、マグマが動き、それが噴火に繋がるというメカニズムです。

このマグマの動きは、通常、長い時間をかけて徐々に進行しますが、地震などの外的要因が加わると、急激に変化することがあります。

このような状況下では、富士山の噴火リスクが高まる可能性があり、プレートの境界付近での地震活動が活発化することで、富士山のマグマが一気に噴出する可能性が考えられます。

過去の歴史からも、地震と火山活動が連動して発生するケースが確認されています。

富士山の噴火の歴史

富士山は数万年前から活動しており、約3000年前には現在の形に近い姿が形成されました。

過去3000年間に約100回の噴火が確認されており、これは平均すると30年に1回の割合で噴火している計算になります。

富士山の噴火履歴を見ると、その活動は非常に活発であり、日本列島においても重要な火山活動の一つとされています。、過去の噴火は地域社会に大きな影響を与え、多くの人々がその影響を受けてきました。

西暦700年から1707年の間には、十数回の噴火が記録されていますが、古記録から推定される確実な噴火は10回程度です。

この表は「衆議院調査局」で発表された論文を元に作成しているので、信憑性はあると思います。

この表からすると、1083年から1435年の約350年間、および1511年から1707年の約200年間は噴火が記録されていない「空白期間」があります。

さらに、1707年から2024年までの317年間も噴火が記録されておらず、この「空白期間」が続くことから、富士山が再び噴火する可能性が高まっていると言えるでしょう。

富士山の噴火が長期間にわたって記録されていない場合、その内部でマグマが蓄積され続けている可能性があり、これが将来的に大規模な噴火に繋がるリスクを高めています。

さらに、富士山周辺では地震活動が活発であり、これがマグマの動きを刺激する要因となり得るため、常に注意が必要です。

富士山の噴火は、一度発生すれば周辺地域に大きな影響を及ぼすため、その動向を注視することが重要です。

富士山の直下約15kmの深さでは、マグマや火山ガスの移動に関連する深部低周波地震が毎月数回から十数回発生しています。

これは、富士山のマグマ活動が活発であることを示しています。

深部低周波地震は、マグマが地表に近づいている兆候と解釈され、火山活動が差し迫っている可能性を示しています。

このような兆候が確認されると、地震や火山噴火のリスクが急激に高まることが予測されます。

富士山単体での噴火を予測することは、長期的な視点では非常に困難です。

噴火直前には山体の膨張や地震活動の活発化が見られるため、噴火の予兆を把握することは可能ですが、これらの予兆が観測されても、実際に噴火するまでの期間が非常に短い場合が多く、迅速な対応が求められることになります。

南海トラフ地震と富士山噴火の連動性

南海トラフ巨大地震が発生した場合には、富士山の噴火リスクが急激に高まる可能性があります。

宝永地震

1707年の宝永地震は、東海地震、東南海地震、南海地震が連動して発生したものです。

震度6以上と推定される地域は、静岡より西の東海地方沿岸部から、大阪平野、奈良盆地、紀伊半島、四国、九州東部の大分、宮崎まで及び、さらに山梨、長野など内陸部、島根県など日本海側にも一部震度6と推定された地域もありました。

東京や京都でも震度4〜5の揺れ、震度4となると、九州、北陸、青森までも揺れたということです。

津波は房総半島、伊豆、八丈島から九州、種子島にわたる太平洋海岸沿いに加えて、伊勢湾、豊後水道、瀬戸内海、大阪湾などの湾内に押し寄せたそうです。

津波高は伊豆半島で5- 7m、紀伊半島の三重県、和歌山県で5- 17m、徳島県で5- 9m、高知県で5- 26mと推定されています。

死者数は少なくとも2万人以上とされています。

当時の日本の人口が2800万人程度で、今の1/4と考えると、8万人以上の死者数に相当するということです。

しかし、現代の人口密集程度から死者数を計算すると、その4倍、つまり32万人ですので、政府の被害想定と、一致します。

宝永噴火

宝永地震の49日後に富士山が噴火しました。

噴火したのは富士山山頂から南東斜面にある火口で、宝永山と呼ばれていますが、標高は2,693 mです。

宝永噴火は第1火口から噴火したと考えられています。

宝永地震によるプレートの急激な移動が富士山のマグマに影響を与えたと考えられています。

地震によって生じた地殻ひずみの変化、あるいは地震の揺れそのものが、富士山のマグマだまりに力学的な影響を与えて、火山活動の変化を引き起こしたといえそうです。

マグマだまりを膨張させる方向に働いた場合、マグマだまり内では急激な減圧が生じることになり、マグマ中に溶けていた水などの揮発性成分が、減圧によって急激な発泡を起こし、マグマ全体の密度が小さくなるため、大きな浮力が発生し、噴火につながるということが考えられます。

噴火は約2週間続き、スコリアといわれる多孔質の石や火山灰による火災や堆積などで、主に富士山から東側の地域で甚大な被害が発生しました。

火山灰は関東一円に降り注ぎ、農作物に被害をもたらしたといいます。

東京(江戸)では、降灰により、昼間でも灯りが必要だったと記録されています。

噴火による死者の記録はないのですが、人々の生活に多大なる被害をもたらしたのはいうまでもありません。

現在のリスクと被害の想定

もし現代において富士山が南東部で噴火した場合、次のような被害が想定されます。

溶岩流の影響

富士山の南東部で噴火が発生した場合、溶岩流が急速に流れ出し、富士宮市や御殿場市などの市街地に甚大な被害をもたらす可能性があります。

溶岩流による被害は、住宅の焼失やインフラの破壊など、広範囲に及ぶことが予想されます。

逃げ遅れで死亡する人も出てくるかもしれません。

火山灰の降灰

風向きによって火山灰が広範囲に降り積もる可能性があります。

東京を含む首都圏にも降灰が予測され、交通機関の麻痺、電力供給の停止、水道の汚染などが引き起こされることが考えられます。

火山灰は非常に滑りやすく、タイヤのグリップ力が失われ、スタックして進めなくなります。

また、雨が降った後は泥状になるため、路面の摩擦が著しく低下し、スリッピーな状態になります。

車両が動かせませんので、電線の降灰除去や、水質改善に時間がかかります。

また、火山灰は非常に細かいため、呼吸器系の健康に悪影響を及ぼし、喘息や気管支炎、肺炎などの呼吸器疾患を引き起こす可能性が高くなり、目や皮膚にも影響を及ぼしそうです。

火砕流や火砕サージ

火砕流や火砕サージが発生した場合、非常に高温で高速なガスと火山灰の混合物が流れ下り、これに巻き込まれた地域では建物の焼失や大量の人的被害が想定されます。

これらは地形に沿って流れるため、富士山周辺の谷沿いなどが特に危険です。

融雪型火山泥流

時期によっては、富士山の積雪が火山の熱で急速に溶け出すことにより、土砂と混ざって泥流となる「融雪型火山泥流」が発生する可能性もあります。

この泥流は非常に広範囲にわたり流下し、河川の氾濫や集落の埋没といった二次災害を引き起こす恐れがあります。

津波の発生リスク

火山の噴火によって南東部で大規模な山体崩壊が発生した場合、海岸沿いに津波が発生するリスクも指摘されています。

被害を受ける可能性のある都市

富士山噴火による、直接的な被害を受ける可能性のある都市は、次の通りです。

これらの地域は、富士山からの距離や地形、気象条件によって被害の程度が異なります。

静岡県では溶岩流や火山灰の直接的な影響が強く、神奈川県や東京都では火山灰による交通機関の麻痺や建物の損傷が懸念されます。

さらに、これらの地域では人口密度が高いため、人的被害も大きくなる可能性があります。

これらの都市が被る被害は、直接的なものから間接的なものまで多岐にわたり、その回復には長い時間がかかることが予想されます。

まとめ

南海トラフ巨大地震が富士山の噴火を引き起こす可能性は、過去の事例から見ても決して無視できないリスクです。

富士山が噴火した場合、東海エリアや首都圏における被害は甚大なものとなることが予想されます。

溶岩流や火山灰、火砕流といった直接的な被害に加え、津波や融雪型火山泥流といった二次災害も考慮する必要があり、地域社会や経済に大きな打撃を与える可能性があり、そのリスクを軽視することはできません。

また、このシミュレーションでは、南海トラフ巨大地震から連動して、富士山噴火というシナリオですので、巨大地震の混乱が続いていることが予測されますので、被害はより深刻なものとなるでしょう。

国際的にも大混乱が予測され、日本国自体の「危機」であると考えられます。

現代の技術では、富士山の噴火を完全に予測することは難しいですが、今後も継続的な研究と観察が求められるでしょう。